Conscious Contribution
意識的な貢献
We need to care. We value giving back.
Environmental Investment
環境への投資
ミレニアル世代の5人に1人は、環境のために食生活を変えようとしています。
New York Post, 2020
パンデミックの中、環境への問題意識がさらに高まり、個人、組織、企業は、より持続可能な未来を創る長期的な解決策に向けて多額の投資を行っています。
Rewilding
各国政府は、都市環境を「再野生化する」というコンセプトのもと、自然への施策をはじめています。EUのグリーンディール政策では、2030年までに27の加盟国で30億本の木が新たに都市の周辺に植林される予定です。
Photo Credit：Unsplash, 2021
15 Minute Vision
この1年で移動が制限されたことで、徒歩や自転車で15分以内に必要なものが揃う「15分都市」などのコンセプトが生まれました。ロンドンの「ミニホランド」は、3つの行政区が3,000万ポンドを獲得し、より安全で便利な自転車利用を可能にするために地域を変革する計画プログラムです。
Photo Credit：DMITRY KOSTYUKOV, 2021
Climatarian Diets
米国では、食品の3分の1が廃棄されており、食品廃棄物による二酸化炭素排出量は、温室効果ガス排出量全体の8％を占めています。2020年10月、Chipotle社は、主要な原材料の分析結果を示すサステナビリティ・インパクト・トラッカー（53種類の食材が環境に与える影響を5つの指標で計測）を導入しました。
Undoing Injustice
不平等の廃止
Z世代の82％は、ブランドはお互いの利益競争を超えて、より大きな利益のために協力すべきだと考えています。
WARC, 2020
パンデミックによって社会の分断はますます拡大しています。人々や企業はそれぞれのバイアスに対する改善策に注力しています。
Brand Responsibility
人々は、自分の価値観に合った、社会的不正の解決に向けて行動するようなブランドを求めています。たとえば2020年は、AdidasとNikeがソーシャルメディア上で、人種差別をなくすための「#UnitedWeAllWin」キャンペーンに参加しました。
Photo Credit：Twitter, 2020
Minority Platforms
黒人による住宅ローン申請は、これまで白人の申請者の2倍以上の割合で拒否されてきました。Greenwoodは、多くの著名な黒人公人が支援するデジタルバンクです。Greenwoodの使命は、黒人やラテン系コミュニティに公平な金融サービスを提供すると同時に、慈善活動を通して還元することです。
Photo Credit：Greenwood, Inc., 2021
Celebrity Activists
サッカー選手のマーカス・ラッシュフォードは、過去1年間で2,000万ポンド以上の寄付金を集め、英国の貧困に苦しむ子どもたちに無料で食事を提供しました。また、彼のキャンペーンが功を奏して、貧困問題に関する政府の政策がいくつか変更されました。
Photo Credit：Fareshare/Mark Waugh/PA
Digital Footprints
デジタルフットプリント
環境破壊の責任は、商品を作る企業が60.6％、商品の購入者が38.5％と人々は考えています。
生活定点
私たちが利用する無形のデジタルインタラクションの悪影響はより明確になり、デジタルへのアプローチを再考する必要が生まれています。
Transparency Probes
B-Corpは、CO2フットプリントからダイバーシティ、倫理ポリシーまで、企業のアウトプット全体を独自のサスティナビリティ評価に応じて測定する認証です。英国のBコーポレーションの平均成長率は14％で、国内企業の平均成長率0.5％の28倍に達しており、企業がより持続可能で倫理的な選択肢を選んでいることがわかります。
Photo Credit：B Lab., 2021
Digital Pollution
人々はデジタルコミュニケーションが環境に与える影響を理解し始めています。Formafantasmaは、エネルギー効率を最大限に高めるために、二酸化炭素の使用量を最小限に抑えるようなにウェブ体験を再設計しました。
Photo Credit：formafantasma.com
Crypto Crisis
ビットコインはアルゼンチンの年間使用量以上の電力よりも多くのエネルギーを使用しており、世界のエネルギー使用量は国家単位のランクでいえばトップ30に入っています。世界は今、脱炭素化、カーボンニュートラルに向けて急速に動いている一方で、暗号通貨のエネルギー使用量の問題が明らかになりつつあります。
Photo Credit：Unsplash, 2021
Disruption of foundation
生活基盤の崩壊
環境破壊・公害・地価高騰・都市の生活破壊・働き口の減少
「 生活環境が破壊されていく 」
中国のライドシェア、Airbnb、Uberなどの個人のニーズに最適化されたサービスは、ユーザーにとって大きな恩恵をもたらした。しかし利便性と効率性を追求し、ユーザーの体験を第一優先とする設計思想は大きな利益を生み出す一方で、都市部の環境・景観汚染や地価の高騰を招く場合もある。サービスの提供側は、どのようにその事業の影響範囲を自覚し、どこまで責任を負うべきなのだろうか？ また、私たち利用者はいかにして、日々の行動の選択が都市や環境全体に影響を及ぼすことを意識できるだろうか？
・Uberによる現地生活文化の破壊
・Airbnbによる地価高騰
・ライドシェアバイクの廃棄
Microaggression
他者への攻撃
いじめ・誹謗中傷・ヘイトスピーチ
「 ネット攻撃から自分を守れるか 」
LINEやInstagramなどのSNSが若年層に広がったことで、いじめのかたちもまた変容しつつある。SNS上で悪口を書かれたり、LINEグループから仲間外れにされたりするようないじめから、最近では履歴を削除するなどして、一見するとわかりにくい巧妙ないじめも起きている。また、新しいネットサービスやSNSが生まれると、そのサービスに沿ったいじめが起きる可能性が高まる。
・LINE/SNSいじめ
・ヘイトスピーチ
・ネット上の誹謗中傷
Invasion of Privacy
プライバシーの侵食
プライバシー侵害・ハッキング・プライバシーパラドックス
「 プライバシーは侵害されていく 」
GAFAをはじめとするあらゆる企業がいま大量の顧客データを活用して、利益の最大化を図っている。それはつまり、ユーザーが意図せぬまま個人データが取得され、不正に活用されるリスクに脅かされるようになったということでもある。私たちの行動はリアル、バーチャルを問わずに一部始終企業から監視される未来がすぐそこまで迫っている。
・SNSアカウントの乗っ取り
・個人情報の売買
・不正な個人情報の取得/活用
・ネットリンチ
